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キャリアプラン・教育制度

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CAREER PLAN・EDUCATION SYSTEM
仕事が人を育てる環境づくりと
行動力のある人財の育成
企業力とは「人財力」の総和。人財を育むことこそが、イズミの成長につながります。
大きな仕事を経験するチャンスをつくり、そのチャンスに積極的にチャレンジできる環境を提供する。仕事が人を育て、行動力のある人間へと成長していくことのできる環境をを目指しています。

そのためにイズミでは、皆さんの自主性を重んじたキャリアプラン・教育制度を整えています。
教育方針
「自ら学ぶ」「誰もが学ぶ」
「選ばれて学ぶ」「学び直す」
仕事が人を育てる環境づくり
仕事が人を育てます。常に一段上の仕事にチャレンジすることで社員の成長を促します。
自分の「夢」を持ち、それに日付をつけ、挑戦していく。
その日々の地道な積み重ねが、大きな成長につながります。
行動力のある人財の育成
自立・好奇心・挑戦はイズミ人財育成のキーワードです。
常に視座を高くし、幅広い視野でお客様の変化を捉える。わくわく仕事を楽しみながら、大きな目標に挑戦できる。そのような人財を育てます。
階層別教育
目標や能力に応じた明確なキャリアプラン。成長を支援するきめ細やかな教育制度。
イズミでは、社員一人ひとりの目標や能力に応じて、段階的にスキルを身につけていくキャリアプランを設定。 社員が次のステップに進むために、階層に応じた研修を実施しています。 階層別研修は会社からの指示ではなく、自ら受講を伝えることが特徴。 意欲的に能力を磨いていくことで、キャリアアップを実現することができます。
入社から主任までの教育研修カリキュラム
入社から各段階に応じた教育研修をOFFJTでも実施。主任業務に必要な知識を身につけていきます。
主任から先に拡がる様々な挑戦のフィールド
主任以降は、適性・能力を考慮しながら、幅広いキャリアを描いていくことになります。 挑戦したい職位に就くためには「能力×ヤル気」が必須。
日々の仕事での評価のほか、職位に必要なスキルを身につけ取得する「階層別研修」、会社に自分の意思を伝える「自己申告制度」があります。
階層別研修
職務に応じ、それぞれの職責で業務を遂行する上で、必要な知識・スキルを取得するための研修。入社~管理職まで段階的に実施します。
自己申告制度
適材適所の人事登用と安心して勤務できる体制づくりのために、現状の仕事状況の把握や将来進みたいキャリアの希望等を年2回自分で会社へ申告します。
ジョブローテーション(部門間異動)
マネジメントをしていくために必要な知識や経験を得るため、さまざまな部門間の異動もあります。各部門を知るバランスのとれた人財を育成します。
目的別教育
目的に応じた様々な研修を実施 個人のレベルを上げて組織のレベルを上げる
イズミ大学
次世代の成長を担う経営人材の候補を選抜し、社外・社内研修を通して計画的に育成します。経営に必須の様々な知識を習得し、ケーススタディで経営を深く考え、視座を高め・視点を増やす「道場」です。卒業時点で、社長に「経営への提言」を発表します。
支配人・店長塾
各店のトップである支配人・店長を対象とした研修。
日々変化する小売業に対応するため、店の責任者である店長も日々進化する必要があります。店長同士がコミュニケーションをとることで新たなアイデア創出にも役立っています。
女性リーダー育成研修
イズミではダイバーシティ推進のため、女性管理職比率を引き上げる取り組みを実施。管理職として必要なマネジメントスキルを学ぶ場を用意し、女性リーダーの育成を積極的に行っています。
アカデミー
「管理職アカデミー」「主任アカデミー」等、次のキャリアに昇格を希望する社員に向けた、事前に知識や技能を学ぶための研修です。
イズミ食品研修センター
イズミ食品研修センターでは鮮魚や精肉、青果・惣菜など調理や加工技術が学べる施設を完備しています。
また約100名が収容可能な研修室もあり、技能修得だけでなく技術を競い合うコンテストも開催できます。
新入社員研修や、部会など様々な研修が実施されています。
自己啓発
個のスキルを磨き、得手を伸ばす 変化の時代に対応する人財の育成
e-ラーニング(STeP)
パソコンやスマートフォン、タブレット端末で受講可能な「オンライン講座」。マネジメントや、ビジネススキルといった多様なテーマの講座を準備しています。
通信教育
「新しい知識を身につけたい」、「仕事のレベルを向上させたい」など、意欲的に学ぶ社員を支援する通信教育を用意。推奨講座は受講料の全額を会社が補助しています。
ゆめ図書館
ビジネス書から雑誌まで幅広いジャンルの書籍を取り揃えた社内図書館で蔵書数は2,400冊。落ち着いた空間で自己啓発に励むこともでき、店舗からでも図書館の本を借りる事ができます。
資格取得
食品表示検定や登録販売者試験など業務をするうえでプラスになる資格取得に対して受講料、受験料などをサポートします。